上記サイトでも触れられていますが、例えばアメリカがドルの供給量を増やすと発表したとします。
ドルの供給量が増えるので、相場においての1ドルの価値は下がる印象があります。そのため、ドル安に値動きするのではないか？と予想を立てたりしますが、為替相場での値動きは必ずしもそうなりません。

「これでアメリカの消費が活性化され景気が良くなる」と逆にアメリカドルが注目され価値が上がりドル高になることもあります。
また、以前からアメリカドルの供給量が増える予想が市場でされている場合は、想定内と考えられ、実際に供給量が増えても、市場の反応は薄く値動きもさほどないことがあります。
発表されたニュースや指標結果は、必ず相場に影響を与えることではないということです。
ファンダメンタル分析を行う場合は、市場の投資家たちの心理を読まなければなりません。
投資家たちの心理状態が相場に表れます。

ただニュースを表面的に捉えるのではなく、為替市場に関わる投資家たちがどのような心理で取引を行うかを読むことこそが、ファンダメンタル分析の本質とも言えます。

ファンダメンタル分析を行うにあたってアメリカの経済指標は最も為替相場への影響力が大きいと考えて間違いありません。
特に、雇用統計の非農業部門雇用者数と失業率は重要な指標です。
これらの指標の発表直後は大きく為替レートが動きます。証券会社などが事前に予想した数値との差異、市場の投資家が考える予想との差異など、差異が大きいほど値動きが激しいです。

逆にこれらの指標の発表がある前は、ほとんど相場は動きません。
レンジ状態が続き、発表直後から上昇・下降していきます。

他にもFOMCやGDP、CPI、PPIなど注目すべき重要な発表はありますが、まずこれら2つの指標に敏感になりましょう。
シンプルに予想よりも良い結果であれば買い、悪い結果であれば売りで利益を得れる可能性が高いです。

ファンダメンタル分析を行い利益を上げるには、このようなマーケットへの影響力の大きい情報を確実に抑えるべきです。
日本の経済指標では、あまりマーケットへのインパクトはありません。また、大きな損失を負いたくない場合は、非農業部門雇用者数や失業率の発表前後は敢えて取引しないことが無難と言えます。

世界各国の経済指標などのニュースだけでなく、事故や震災、テロなどさまざまなニュースが為替相場に影響を与えます。
このような事象が起きた際は、高い確率で円高に相場が動きます。
これは先のブレクジットの際も同様です。

基本的に、このような事象が起きると、多くの投資家がリスクオフのために安全資産と言われる円買いを行い、マーケットは円高に値動きします。

日本は経済の浮き沈みが小さく安定しているためです。
有事のドル買いも行われますが、特に「有事の円買い」を意識したトレードを行うと高い利益を得れる場合があります。

FX投資を行っていくのであれば、ファンダメンタル分析に加えてテクニカル分析も行うようにした方が精度が高くなるでしょう。
上級トレーダーであれば、ファンダメンタル分析だけ、テクニカル分析だけでも良いですが、初心者の方は両方取り入れた方が上手くいくでしょう。
ファンダメンタル分析で読めないことがテクニカル分析で分かり、テクニカル分析で読めないことがファンダメンタル分析で読めるようにもなっています。

それぞれの分析を行い、予想するトレンドが一致した場合、高い精度だと投資判断しエントリーてみると良いでしょう。ぜひ、テクニカル分析も交えてトレードしてみてください。