独身の間に加入している保険があれば、お互いに確認しておきましょう。加入状況を確認することで無駄な保障や不足している保障が見つかるかもしれません。 また、加入しているのを知らなかったために保険金を受け取れない、ということも防げます。結婚に伴う各種変更手続きも忘れずに行いましょう。

【チェックポイント】
・お互いの加入状況（保険種目、保障内容、保険期間、保険料と払込期間、保険金額(保険金支払条件など）を確認する
・現在加入している保険が必要保障を充たしているか、過不足がないか見直す
・保険金受取人、指定代理請求人の名義を配偶者に変更する
・名字や住所、連絡先等が変わった場合は変更の手続きを速やかに行う

死亡保障とは、万一のことがあったときの家族の生活保障です。結婚、出産というライフイベントがあると、死亡保障の必要性が高くなります。今後の生活設計にお子さまの誕生が入っていますので、それを踏まえた保障準備をしましょう。

現在加入中の生命保険に付いている「たくさんの特約」の中には、入院特約などの医療保障も含まれていると思われます。あれもこれもと保障を細分化した特約を付けることで、なんとなく安心した気分になるものですが、それぞれ保険料が加算されていることを忘れず、ムダがないかを確認することも大切です。

結婚後、お子さまの誕生を控えた時期～出産後は、通常、奥さまは専業主婦となりますが、主婦の病気やケガ、あるいは万一のことがあった場合などは、家計への負担や保育のための支出増などが想定されます。したがって、奥さまにも、死亡保障と医療保障が必要となります。

保険を選ぶ上では、「誰のために入るのか」を考えることがとても大切です。もちろん、医療保険や年金保険は自分自身が受け取る可能性が高いものですが、「自分がなにかあった時に周りの大切な人に迷惑をかけたくない」「旦那や子どもが安心して生活できる程度に備えたい」などといった思いが、考え方の軸になります。

ご夫婦どちらかが亡くなった場合でも、残された方が経済的に困って生活ができなくなるということはないでしょう。 死亡保障はあまり必要がなく、お葬式代として、200～500万円くらいの保障があれば十分です。

独身時代と同じく、医療保険を中心として考えるといいでしょう。働けなくなったことも考えて、入院日額10,000円あれば安心です。子供ができるまでは1番お金を貯めていける期間ですので銀行に貯めていくか、保険でも貯蓄ができる商品もあるのであわせて検討するといいでしょう。

世帯主である夫が死亡した場合、一家の収入が途絶えてしまうことになります。妻が今後の生活をどうやってしていくかによって金額が変わってきます。

例えば妻が実家に帰れるかどうか、またはすぐに働いて収入を得られるかどうかによって死亡保障の設定する金額が変わってきます。万が一があった時にどうやって生活をしていくのかイメージすると金額の設定がしやすいかもしれません。

早産や子宮外妊娠をはじめ妊娠中の合併症等で入院したり、出産時の帝王切開等で手術・入院をした場合は、「医療保険」から給付金が支払われます。

ここで気をつけたいのが、妊娠がわかった後に新規で医療保険に加入する場合。妊娠がわかると入れなくなるか、妊娠・出産による合併症は保障しないという条件つきの契約になる場合が多いようです。それは、妊娠・出産中はハイリスクとみなされるためです。また、帝王切開による出産になった場合は、一定期間、保険に入れないこともあるので注意が必要です。
結婚後、子どもがほしいと思っている場合は、妊娠前に医療保険をじっくり検討した上で、早めに加入しておくことが大事です。