住宅診断をするなら注意点を理解して会社選びをしよう

近年不動産売買におけるトラブル回避の為に、住宅診断を利用する人が増えています。
住宅診断を検討する時に知っておくべきポイントを紹介します。

3 PV

担当者が一級建築士を保有する本人であるかどうかです。住宅診断（ホームインスペクション）サービスを提供する会社が「一級建築士事務所」として登録しているものの、担当者が二級建築士や他の資格者ということもよくあります。

住宅診断を行う担当者が一級建築士の資格を保有しているかどうかを確認しておきましょう。

■不動産会社が出資していない会社かどうかを確認

不動産業者や建築業者などが出資する会社であったり、不動産業者や建築業者の下請け（お客様を継続的に紹介してもらう契約関係）になっていたりと様々な会社があります。しかも、これらの会社も第三者であると主張していることが多いため、一見したところでは判断しづらいものです。

住宅診断の会社は中立な立場であるべきです。
その為、不動産会社が出資している会社ではないことを確認しておく必要があります。

■適切なタイミングで利用する

住宅診断を利用するシーンは以下のように多数あります。
・新築注文住宅の購入時
・新築建売住宅の購入時
・新築マンションの購入時
・中古住宅の売買時
・中古マンションの売買時
・リフォーム工事

住宅診断の利用が有効なタイミングを考えて、適切なタイミングで住宅診断をすることが重要です。

近年日本でも利用されるようになった住宅診断は、住宅の劣化を早期発見することができ、物件購入前に行えば状態を把握できる等のメリットがあります。
第三者に判断をしてもらう為にも、不動産会社が出資していない会社を探し、適切なタイミングで利用するようにしましょう。